一方 、 航空 関係 で は 操縦 者 に 限り 予備 役 将校 の 補充 に 1943 年 （ 昭和 18 年 ） 5 月 、 陸軍 航空 関係 予備 役 兵科 将校 補充 及 服役 臨時 特例 （ 勅 令 第 566 号 ） による 特別 操縦 見習 士官 の 制度 が 定め られ た 。

また 兵 の 階級 を 経 ず 採用 とともに 曹長 の 階級 を 持つ 見習 士官 と する こと で 、 身分 取扱い を 良く し て 海軍 の 予備 学生 制度 に 対抗 し 十分 な 志願 者 を 確保 する 狙い も あっ た 。

特別 操縦 見習 士官 制度 は 大量 の 志願 者 を 得る こと が でき た が 飛行機 操縦 者 に 限定 さ れる もの で あり 、 海軍 の 予備 学生 制度 は 飛行 科 の ほか 兵科 、 整備 科 、 機関 科 が あっ た 。

海軍 に ならい 、 陸軍 で も 地上 の 兵科 および 経理 部 の 予備 役 将校 補充 の 特例 を 制定 する こと と なっ た 。

1944 年 （ 昭和 19 年 ） 5 月 、 陸軍 兵科 及 経理 部 予備 役 将校 補充 及 服役 臨時 特例 （ 勅 令 第 327 号 ） が 施行 さ れ た 。

これ に もとづき 高等 教育 機関 に 在学 する 陸軍 外部 の 志願 者 の 中 から 選抜 さ れ 、 兵 の 階級 を 経 ず に 兵科 または 経理 部 の 予備 役 将校 と なる 教育 を 受ける 者 が 特別 甲種 幹部 候補 生 で あり 、 場合 により 特 甲 幹 と 略さ れ た 。

太平洋戦争 が 切迫 し た 戦局 で あり 従来 以上 に 急速 に 予備 役 将校 を 補充 する ため に 、 速成 教育 に 対応 する 能力 が あり 、 なおかつ 将校 の 地位 に ふさわしい という 条件 を 満たす よう 採用 資格 を 次 の よう に 規定 し た （ 1944 年 5 月 時点 ） 。

上述 の 勅 令 で は 特別 甲種 幹部 候補 生 の 修業 期間 を 1 年 6 か月 と し 、 採用 さ れ た 者 は 陸軍 生徒 として 兵籍 に 編入 さ れ 、 陸軍 予備 士官 学校 、 陸軍 経理 学校 、 または 陸軍 大臣 の 定める 部隊 に 入校 または 入隊 し 、 およそ 1 年間 の 集合 教育 を 受ける と さ れ た 。

集合 教育 の 修了 後 は 各 部隊 に 配当 さ れ 、 将校 と なる の に 必要 な 勤務 を およそ 6 か月 間 習得 し 、 将校 に 適する と 認め られる と 少尉 に 任じ られ 予備 役 と なる 規定 で あっ た 。

その後 さらに 集合 教育 期間 の 短縮 が さ れ 、 最終 的 に は 採用 から 8 か月 後 の 1945 年 6 月 に 各地 の 陸軍 予備 士官 学校 を 卒業 し 、 卒業 と 同時に 曹長 の 階級 に 進み 見習 士官 と なり 、 将校 勤務 を 命じ られ た 。

士官 候補 生 は 、 いわゆる 「 職業 軍人 」 と なる 現役 将校 を 補充 する 点 が 、 はじめ から 予備 役 将校 の 補充 を 目的 と する 幹部 候補 生 と は 根本 的 に 異なり 、 修業 期間 も 幹部 候補 生 より 長く 設定 さ れ て い た 。

1935 年 （ 昭和 10 年 ） に 定め られ 、 高等 教育 機関 を 卒業 し 、 かつ 軍隊 外 で 飛行機 操縦 の 検定 に 合格 する か 飛行機 操縦 士 免状 を 持ち 、 航空 兵科 の 予備 役 操縦 将校 と なる ため 1 年間 の 教育 を 受ける 者 が 操縦 候補 生 で ある 。

採用 後 ただちに 一等 兵 の 階級 を 与え られ 、 順 を 追って 曹長 の 階級 まで 進み 見習 士官 として 将校 勤務 を 習得 し た のち 少尉 に 任官 し 予備 役 に 編入 さ れる 。

1944 年 （ 昭和 19 年 ） 4 月 に 定め られ 、 航空機 乗員 養成 所 、 無線 電信 講習 所 、 朝鮮 総督 府 交通 局 高等 海員 養成 所 の いずれ か の 卒業 者 の 中 から 志願 により 予備 役 将校 または 下士官 と なる 教育 を 受ける 者 が 予備 候補 生 で ある 。

予備 役 将校 と なる 者 は 甲種 予備 候補 生 として 採用 後 ただちに 軍曹 の 階級 と なり 8 か月 、 予備 役 下士官 と なる 者 は 乙種 予備 候補 生 として 採用 後 上等 兵 の 階級 と なり 6 か月 の 教育 を 受け 、 それぞれ 修業 期間 満了 後 に 任官 し た 。

幹部 候補 生 は 修業 期間 が 満了 する と 予備 役 に 編入 さ れる ため 、 大 規模 な 動員 が さ れ ない 時局 で あれ ば 軍務 から 離れる の が 当初 の 原則 で あっ た 。

しかし 1937 年 （ 昭和 12 年 ） 7 月 に 勃発 し た 日 中 戦争 から 太平洋戦争 の 終結 に いたる まで 日本 は 常に 有事 と なり 、 幹部 候補 生 から 任官 し た 将校 あるいは 下士官 は 予備 役 編入 と 同時に 臨時 召集 という 書類 上 の 手続き が さ れ 、 継続 し て 軍務 に つく こと が 通常 と なっ た 。

軍隊 の 人事 は 召集 さ れ た 予備 役 より 現役 が 優先 さ れる ため 、 兵科 幹部 候補 生 出身 者 は 官衙 、 軍 学校 あるいは 師団 等 の 司令 部 など より も 主 に 部隊 に 配置 さ れ 、 進級 も 現役 に 比べ て 遅かっ た 。

ただし 予備 役 で あっ て も 召集 に よら ず 軍務 に つく こと を 志願 する 特別 志願 将校 と なっ た 場合 は 現役 に 準じ た 扱い と なり 、 さらに 1939 年 （ 昭和 14 年 ） 10 月 に 「 幹部 候補 生 等 ヨリ 将校 ト 為 リタル 者 ノ 役 種 変更 ニ 関 スル 件 」 （ 勅 令 第 731 号 ） が 施行 さ れ て 以後 は 陸軍 憲兵 学校 、 陸軍 予科 士官 学校 （ 後 に 陸軍 士官 学校 で の 丁 種 学生 教育 に 変更 ） 、 陸軍 航空 士官 学校 、 陸軍 工科 学校 など の 諸 学校 で あらためて 学生 教育 を 受ける 予備 役 将校 は 、 現役 に 転 役する こと が 可能 と なっ た 。

1939 年 時点 で 兵科 の 中尉 および 少尉 の 7 割 以上 が 幹部 候補 生 出身 の 予備 役 将校 で あり 、 陸軍 部内 文書 において も 「 現下 国軍 下級 将校 ノ 主力 ハ 幹部 候補 生 出身 将校 」 という 文言 が 確認 できる 。